ABM留学支援センター
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イギリス・アメリカ・オーストラリア・カナダ留学をお手伝い！ ABM留学支援センター |
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コミュニティーカレッジは日本の短期大学とも違う、アメリカ連邦政府教育法により定められた、後期高等教育の一環を担う州立の教育機関です。「2年制の大学」という日本語訳が一番正確でしょう。連邦教育法はあくまで大枠を決めるもので、運営の基本は州法によります。さらに、具体的な運用は個々のカレッジにゆだねられていますので、日本の大学とパラレルに比較しようとすると、わけが分からなくなります。あくまでご自分が留学を希望されるカレッジの資料をきちんと解釈すべきです。ここで記してある内容はあくまで一般論の範囲です。一元的な制度はないという前提でお考えください。コミュニティーカレッジの役割は職業訓練コース終了後就職する道と、ユニバーシティーの3年次に編入する道とがあります。
英語力に自信がなくても、高校を卒業していなくともアメリカで大学生になる近道です。
カレッジ付属のESLで、英語を学び、基準に達した段階でカレッジの課程に進む条件付き入学制度を利用して、出発前に合格を決めることが出来ます。
| 英語力の目安 | 問わない |
| 学力の目安 | 2年制大学：GPA2.0以上 |
| 4年制大学：GPA2.5以上 | |
| 学歴 | 高校卒業見込み以上 |
・英語力が不安でも将来の進学先を決めておきたい
・進学先を確定し、安心して英語の勉強に専念したい
・一刻も早く現地に行きたい
出願時に各大学が要求する英語力の基準をクリアしていなくても、学力やその他の条件が基準以上であれば、大学から合格内定を得ることができるのが「条件付き入学」です。日本でほとんどの入学手続きを終えて出発できるので、留学後は安心して英語力上達のための勉強に専念できます。
例えば英検2級レベルの高校生がアメリカ2年制大学を目指した場合、英語コースの平均在籍期間は4ヵ月と言われています。また、高3の秋に「条件付き入学」で出願し、アメリカの2年制大学や4年制大学から合格内定をもらっておけば、日本の大学へ進学するクラスメートと同じように高校卒業前に進学先を決定できるため、出発までの英語の勉強はもちろん、高校の勉強にも打ち込めてご家族も安心です。
条件付き入学には、合格内定を得た大学の付属集中英語コースで勉強するタイプと、大学と提携している私立英語研修校で勉強するタイプがあります。多くの私立英語研修機関は、全米各地にセンターを持っているため、合格内定を得た大学以外の地域で英語の勉強をすることも可能です。
多くのコミュニティーカレッジのESLが語学留学生を受け入れています。カレッジ個々により運営システムが異なりますので、カレッジにフルタイムの受講生として受け入れられる場合と、ESLに受け入れられる場合があります。夏休みなどの長期休暇に集中英語コースを設けるところも多々あります。どちらの場合も単なる語学留学としてではなく、コース満了時にはカレッジのアカデミックコースへの入学・受講が認められる場合がほとんどです。正規留学への切り替えも可能です。
カレッジの充実した設備が利用できますし、民間のESLと異なり、広大なキャンパス内での英語漬けの留学生活を送ることが出来ます。同時に大きなメリットとしては寮等の宿泊設備を在校生と同様に利用できることです。これにより滞在費が市中における場合よりもかなり安く抑えられます。
1万ドル前後の学費に加え、安い滞在費で、予算200万円以内の格安長期語学留学が実現可能です。アメリカには600を超えるESLがありますが、民間のESL留学とは一味異なる留学生活を検討されて見ませんか。
国内で、広域通信制高校へ通う生徒が増加するとともに、高校中退者のアメリカ留学がクローズアップされてきています。
「アメリカのコミュニティーカレッジは国内の高校を卒業していなくとも入学できる」と言う「漠然としたイメージ情報」が蔓延し始めています。今回はこの問題を整理してみましょう。
確かに一部の米国のコミュニティ－カレッジは高校中退者にも門戸を開いています。しかしそれは誰でも彼でもと言うわけではないようです。大きく分けると次の３パターンがあるようです。
高校中退者の進学パターン
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パターンⅠ |
パターンⅡ |
パターンⅢ |
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１８歳以上で、TOEFLスコアーが規定以上 〈英検資格がなければ付属のESLへ〉 |
同左だが、高校２年までの成績証明が必要 |
ＧＥＤ（General Education Development）試験の合格証書が必要。日本の大検もOKの場合がある。TOEFL規定などは左と同じ。 |
つまり、微妙に学校により異なってくるのです。日本と異なり連邦政府の教育法のもとで運用が規程されているわけではありません。州ごとにすべて異なります。しかも実際の運用は各カレッジにゆだねられる部分が大きいのです。日本の教育制度を考えていると、だいぶ調子が違います。留学生の皆さんは、留学を考えるに当たり、まずアメリカの教育制度を把握したいと考えます。でも自由の国アメリカです。合衆国全体の包括制度はないのです。パターンⅡの情報しか持たないエージェントから情報を入手した方が２年次になる以前に中退されていたとすると、計画そのものを断念しかねません。自由の国アメリカでは基本的に「何でもあり」だと考えたほうがせいかいかもしれません。
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